子育て中の多くの親が抱える「子どもの発達」に関する悩み。私もその一人で、初めて児童発達支援を利用する決断をした日が、今でも鮮明に思い出されます。この記事では、私が児童発達支援を利用し始めたきっかけや、実体験をもとに、児童発達支援を選ぶ際のポイントや、決断に至るまでのプロセスをご紹介します。
勉強会での気づき：児童発達支援との初めての出会い
ある日、療育センターで開催された月1回の勉強会に参加しました。その日のテーマは「児童発達支援」。当時はその内容についてほとんど知識がありませんでしたが、その勉強会が私にとって大きな転機となりました。
勉強会の後、少人数のグループで市役所の担当者と直接質問ができる時間があり、実際に児童発達支援を利用している親御さんの話も聞くことができました。その方のお子さんは週の半分を保育園、残りを児童発達支援で過ごしており、「専門家によるサポートはやっぱり良いですよ」と話していたのが印象的でした。さらに、彼女のお子さんが児童発達支援の日を楽しみにしていると聞き、私も興味が湧きました。
この日、児童発達支援利用者の実体験を聞くことができたことは、その後の私の決断に大きな影響を与えました。
決断の過程
勉強会を通して、私は児童発達支援に強く興味を持つようになりました。療育センターのスタッフや、吃音で通っている病院の言語聴覚士さんに相談するうちに、息子にとって療育の回数を増やすことが良い影響を与えると確信するようになったのです。そこで、児童発達支援事業所を探すことを決意しました。
ちょうどその頃、息子が幼稚園に行きたがらない日が増えてきました。理由を聞くと、彼は「僕だけできないことがあるから、行きたくない」と小さな声で打ち明けてくれました。その瞬間、胸が締め付けられるような思いがしました。息子には、楽しみながら自信を取り戻せる場所が必要だと強く感じ、児童発達支援の利用を決めることにしたのです。
児童発達支援事業所選びから利用開始まで：事業所選びのポイント
児童発達支援を利用する決断をした後、最初に取り組んだのが事業所選びと児童発達支援の料金についての情報収集でした。
幸運にも、勉強会で市役所の担当者から助成制度の詳細を教えてもらっていたため、経済的な負担が軽減できることを知っていたことで安心できました。こうした子育てサポート制度を上手に活用することが、長期的な支援を続ける上で非常に重要です。
- 事業所選び：各事業所の雰囲気や提供される発達支援の内容が異なるため、複数の場所を見学し、比較することが非常に大切です。見学時には、スタッフの専門性や施設の子育てサポート体制なども確認することをおすすめします。
- 利用料金: 所得に応じて負担額が異なるため、自治体の助成制度を活用すると経済的な負担が軽減されます。
こうして、いくつかの事業所を見学した結果、最終的に子どもに最適な事業所を見つけ、利用を開始することができました。
児童発達支援と幼稚園の違い【比較と実体験】：児童発達支援の基礎知識
児童発達支援と幼稚園は、どちらも子どもの成長をサポートする大切な施設ですが、目的やサポート内容には大きな違いがあります。
療育センターや専門の支援機関が提供する児童発達支援は、発達障害やその他の発達の遅れに特化したサポートを行う一方で、幼稚園は一般的な教育が主な目的です。
- サポート内容: 児童発達支援では言語療法や作業療法、心理カウンセリングなど専門的な支援を提供します。幼稚園では集団での遊びや学習が中心です。
- スタッフの専門性: 児童発達支援には発達支援に特化した専門家がいます。幼稚園のスタッフは主に幼児教育の専門家です。
- 利用対象: 児童発達支援は発達障害や遅れがある子どもが主な対象。幼稚園は一般的な子ども向けです。
- スケジュール: 児童発達支援は柔軟なスケジュールが組まれます。幼稚園は平日5日間、固定スケジュールで運営されます。
児童発達支援の利用料金と助成制度【料金解説】
児童発達支援の料金は所得に応じて異なりますが、一般的な料金体系は以下の通りです。
自己負担額: サービス費用の10％を利用者が負担し、自治体が残りの90％を負担します
所得区分による負担上限額:
・一般世帯: 月額約4,600円
・高所得世帯: 月額約37,200円
・低所得世帯: 無償
なお、3歳から5歳の子どもは基本的に無償化の対象ですが、食事代や送迎費用は無償化されません
また、これらの金額や制度は自治体や支援内容によって異なることがあります。詳細は、お住まいの自治体にご確認ください。
児童発達支援の制度や助成制度について詳しくは、[厚生労働省のページ](https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_06608.html）をご確認ください。
児童発達支援を利用できる日数の上限
児童発達支援の利用日数の上限は、原則として厚生労働省が提示した23日です。これは、各月の日数から8日を控除したもので、31日の月で23日、30日の月で22日です。
実際の利用日数の上限は自治体によって異なります。たとえば、大阪府八尾市では基本支給量が15日で、原則の日数より少なく設定されています。保護者は、自身の住んでいる自治体の上限日数を事前に確認することが大切です。
まとめ
児童発達支援を利用し始めるにあたり、勉強会での発見や他の親御さんからのアドバイスが本当に大きな支えとなりました。子どもの発達に対する不安や悩みは、誰もが一度は抱えるものです。私も同じで、息子の未来が見えずに立ち止まってしまいそうな時もありました。しかし、専門的な支援を受け始めてから、少しずつですが親子の生活に変化が訪れ、前向きになれる瞬間が増えてきたのです。
さらに、3歳から5歳までの無償化制度があったことで、経済的な負担が軽減され、本当に助かりました。こうしたサポートがあるおかげで、私たち親子も安心して次のステップに進むことができたと思います。
児童発達支援は、子どもの成長を支えるための非常に重要なサポートです。この経験が、皆さんが事業所を選ぶ際や助成制度を活用する時の参考になれば嬉しいです。
同じような悩みを抱える親御さんに、この記事が少しでも役立てば幸いです。次回の記事では、「児童発達支援事業所を選ぶためのステップと私の体験談」をお届けします。どうぞお楽しみに！
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